記録。
金融資産が日本円で2億という目途を超えた
2024年01月作成、株式等、資産保有状況
2023年度を終え、資産の保有状況を振り返る。
株式資産全体（日本株現物と外貨建て資産円換算、投信を含む）
外貨建て資産円換算内訳（外貨建て現預金除く）
投資信託（金額がまとまってきたため、資産全体の円グラフにも入っている）
分析
・保有株式資産の合計が日本円で一億を超えた状態を継続。
・資産全体では100万米ドル前後の規模で推移。ドル建て外貨建て資産と日本株資産にとり為替の影響大。
・資産全体で特定業種が大きな資産額を占めている。近年のこの業種についての大幅な上昇はミスプライスではないと思うが、いずれ少し価格が落ち着いた状態で安定的に成長していくことを期待している。
・ウクライナ、中東、台湾を含む極東地域の地域リスク、米中の対立、資源高、インフレ、各国とくに米国と日本の金融政策、景気後退などを考慮している。また日本の政権への失望による不安定化など楽観できる要素はあまり無い。
方針
・現状のままホールドしつつ追加投資を予定。
・配当金については前年度と同水準を想定。
・ドル建て資産を増やしていく。非課税口座を利用。ただし現状のレートでドルを買う予定は無い。
・機会をみてドル建て資産の比率を最終的に30％まで上げたい。（現状10～12％）
2024年01月作成、2023年度の配当、利子所得他のまとめと振り返り
2023年度の配当、分配金
（外国株為替レートは月毎のおおよその設定値、NISA口座含む）
貸株料等（外国株の為替レートは月毎のおおよその設定値）
分析
・目標としていた配当全体の税引き後￥2,700,000（月225,000以上）には到達。
・目標としていた日本株配当の税引き後￥2,400,000（月200,000以上）には到達。
・目標としていた全体に占める外貨建て資産を30％以上にすることは未達。
・目標としていた年間ドルベースの税引き後配当の￥300,000以上はには到達。
・日本株の配当と比較してドルベースの配当が少ない。
・日本株の配当の受領は期末と中間の二回配当が殆どであり、時期的な偏りが大きい。
・外国株の配当は四半期毎の配当が多く、月毎の偏りはあまり無い。
・貸株料はコンスタントに得られるが、保有銘柄の貸借状況からし て大きな金利 は得られない。
・未達目標はあるものの、全体としての結果は悪くはない。
・グロース銘柄の下落が大きかったが、バリュー銘柄中心に投資していた資産の総額は影響を受けず、資産全体としては増加。日本円で1億円を割り込むことはなく、ドルベースではおよそ100万ドルの状態で推移。
・一部のバリューを少し処分し、下落しているグロース銘柄を増やした。
・暴落に巻き込まれず、資産が増加したのは日本株全体の状況がよかったためであり運が良かっただけ。保有資産に対してはいずれ、物価高、景気減速の影響が出る可能性が高い。
・インフレ、金利、景気減速、米中対立、ロシア、ウクライナ、中東、台湾と極東地域とその周辺の状況などがリスク。
・不法移民、偽装難民、LGBTや福祉NPO、人権のごり押し、環境活動家のごり押し、声高なリベラルと沈黙している国民、問題を無視する政治などは大きなリスクになるのではないか。拉致問題からそうだが日本の政治は日本国民を救うということは考えていないように見える。政局に大きな動きが発生するかもしれない。
方針
・以下のように次の目標を定めることにした。期限及び優先度は設定しない。
1. 配当の税引き後￥3,400,000以上を維持、継続。
2. 日本株配当のみで税引き後￥3,900,000の到達。（月250,000以上となる）
3. 全体に占める外貨建て資産を30％以上に。
4. 年間ドルベースの税引き後配当の￥350,000以上を維持、継続。
・保有銘柄の大きな入れ替えは行わなず、積み上げで対応する予定。
・バリュー銘柄はいずれ調整あるいは短期の停滞にはいると思われる、監視対象のグロース銘柄が上昇局面に入るのであればばリスクを取ることも考慮。
・景気減速の影響が出始めるであろうことを考慮し、2024年度の受領配当は今年度と同程度を見積もる。
・外国株資産の積み増しを行い、リスク分散と配当受領時期の平準化を目指す。
・現金保有を多めにしておいたほうが良いかもしれない。（チャンスが来たときに動けるように）
その他
・還付申告の準備と還付される税金の再投資の予定を立てる必要があるが、今年から若干制度が変わるはずで、住民税のみの申告不要制度は利用できず、配当控除を行えば社会保険料の増加となるはず。よく調べて利益と負担の最適なバランスを考慮した申告を行う必要がある。
・次年度の社会保険料等の計画。
昨年も運が良かったとしか言いようがない。
気を引き締めて投資を行っていきたい。
2023年07月作成、株式等、資産保有状況
2023年上半期の配当取得を終え、資産の保有状況を振り返る。
株式資産全体（日本株現物と外貨建て資産円換算、投信を含む）
外貨建て資産円換算内訳（外貨建て現預金除く）
投資信託（金額がまとまってきたため、資産全体の円グラフにも入っている）
分析
・保有株式資産の合計が日本円で一億を超えた状態を継続。
・一時は日本株資産のみで100万米ドルを超えた。ただし円安の進行と株価の下落で維持できず。
・特定の銘柄の大幅な上昇はミスプライスではないと思うが、いずれ少し下落して落ち着くと思う。ただしまだ上昇の途中かどうかはわからない。
・ウクライナへのロシア侵攻、米中の対立、資源高、インフレ、各国とくに米国と日本の金融政策、景気後退など、日本の政権への失望による不安定化など楽観できる要素はあまり無い。
方針
・現状のままホールドしつつ追加投資を予定。
・配当金については前年度と同水準を想定。
・ドル建て資産を増やしたいが、さらに円安が進行した状態。計画通りに進んでいない。
・具体的にはドル建て資産の比率を最終的に30％まで上げたい。（現状10～12％）
2023年07月作成、上半期06月末までの配当受領状況
2023年度06月末までの配当受領状況は以下の通り（税引後）
分析
・配当によるキャッシュインは現状、予定通り。投資先企業の業績や株主還元は想定以上。
・日本株の株価は大幅に上昇。ドル建て資産は横這い。為替は円安が進行中。
・状況は突然変わることがある。国外、国内ともに企業の業績の悪化や減配には今後も警戒が必要。
・リスク要因。落ち着いていた新型コロナ患者数は再び増加、各国中央銀行の金融政策、金融政策による金利差による通貨安、資源価格の変動、、物価高、景気後退、ロシアの侵略による不安定化、中国の覇権主義、環境問題、等々。
・新型コロナについては問題が無くなったようにみえているが、一部地域で患者数が増え始め、医療が回らなくなっているという情報がある。
・米中の対立は依然として大きなリスク。また世界中で異常気象が目立つのでこれも大きなリスクになりつつある。日本は現在、選挙期間中だが、現在の与党政権が維持される方向。
・政権の安定性に疑問符。増税、LGBT法、外国人の入国、移民、難民などの問題について疑問を放置したまま前のめりに政策を進めている感じがある。次の選挙で沈黙している国民からダメ出しをくらう可能性。
方針
・日本株のみの配当で税引き後￥2,400,000以上、ドルベースの配当で税引き後￥300,000、外貨建て資産の割合を全体の30％とすることを当面の目標としている。
・外貨建て資産への追加投資の方針としては引き続きETFをメインとしたい。HDV、SPYD、VIG、VGK等のETFへの配当金再投資を予定。特定口座に関しては米国個別株、英国ADRも対象。NISA口座では一部に新興国の個別株も投資対象とする。
・円安により、円貨からのドル建て資産への追加投資は困難な状況。株価は調整しているものがあるので、配当からの再投資は実施していく。ドルへの転換にはドル安を待ったほうがよいかもしれない。利回りを考慮しても配当は当面ドル建てMMFに転換。焦らず時期を待つ予定。
・経済状況は突然かわる可能性がある。国内、国外ともに存在はするが見て見ぬふりをしている問題多数あると考えており、今後の状況は不透明なため、資金手当ての計画は厳しめを見込む。
・日本株に対しても調整時を狙って少しづつでも追加投資を行いたい。ただ減配、無配はあり得ると考えて備えておく。
備考
・社会保険関係の資金手当ての計画。国民年金（4月支払い済）、国民健康保険（6月支払い済）、確定拠出型年金（6月拠出済）、生命保険（7月支払い予定）、確定拠出型年金（12月拠出予定）。手当済。
・マイナポータルにて前年度の住民税課税の状況を参照し、申告不要が適用されていることを確認予定。
・株式資産の億越えは維持されてはいる。運が良いだけであり、投資家としての実力ではない。この状態を維持できるかどうかだが、投資の方針を変える必要は無いと考えている。
2023年01月作成、株式等、資産保有状況
資産の保有状況を振り返る。
株式資産全体（日本株現物と外貨建て資産円換算、投信を含む）
外貨建て資産円換算内訳（外貨建て現預金除く）
投資信託（金額がまとまってきたため、資産全体の円グラフにも入っている）
分析
・保有株式資産の合計が一億を超えたり超えなかったりの状態を継続。一億以上の状態で年を越した。
・資源高による特定銘柄の上昇はミスプライスではないと思うが、この状況がこのまま進んでいくとは思えない。
・新型コロナウィルス感染症、ウクライナへのロシア侵攻、米中の対立、資源高、インフレ、各国とくに米国の金融政策、景気後退など、楽観できる要素はあまり無い。
方針
・現状のままホールドしつつ追加投資を予定。
・配当金については前年度と同水準を想定。
・ドル建て資産を増やしたいが、依然として円安の状態、計画通りに進んでいない。
・具体的にはドル建て資産の比率を最終的に30％まで上げたい。（現状12～14％）
2023年01月作成、2022年度の配当、利子所得他のまとめと振り返り
2022年度の配当、分配金
（外国株為替レートは月毎のおおよその設定値、NISA口座含む）
貸株料等（外国株の為替レートは月毎のおおよその設定値）
分析
・目標としていた配当の税引き後で￥2,400,000（月200,000以上）には到達。
・目標としていた全体に占める外貨建て資産を30％以上にすることは未達。
・目標としていた年間ドルベースの税引き後配当の￥300,000以上は未達。
・日本株の配当と比較してドルベースの配当が少ない。
・日本株の配当の受領は期末と中間の二回配当が殆どであり、時期的な偏りが大きい。
・外国株の配当は四半期毎の配当が多く、月毎の偏りはあまり無い。
・貸株料はコンスタントに得られるが、保有銘柄の貸借状況からし て大きな金利 は得られない。
・未達目標はあるものの、全体としての結果は悪くはない。
・昨年はグロース銘柄の下落が大きく、バリュー中心に投資していた資産が影響を受けなかったのは運が良かっただけ。今年は保有資産に対し、物価高、景気減速の影響が出る可能性が高い。
・インフレ、金利、景気減速、米中対立、ロシア、ウクライナとその周辺の状況などがリスク。また環境規制と、それに対する対立などもリスクになる。
方針
・以下のように次の目標を定めることにした。期限及び優先度は設定しない。
1. 配当の税引き後￥2,700,000以上を維持、継続。
2. 日本株配当のみで税引き後￥2,400,000の到達。（月200,000以上となる）
3. 全体に占める外貨建て資産を30％以上に。
4. 年間ドルベースの税引き後配当の￥300,000以上を維持、継続。
・保有銘柄の大きな入れ替えは行わなず、積み上げで対応する予定。
・ただし積み上げだけで目標達成は困難と思われるので、監視対象のグロース株の暴落があればリスクを取ることも考慮。
・景気減速の影響が出始めるであろうことを考慮し、2023年度の受領配当は今年度より保守的に低く見積もる。
・外国株資産の積み増しを行い、リスク分散と配当受領時期の平準化を目指す。
・今年は現金保有を多めにしておいたほうが良いかもしれない。（チャンスが来たときに動けるように）
その他
・還付申告の準備と還付される税金の再投資の予定。
・次年度の社会保険料等の計画。
昨年も運が良かったとしか言いようがない。
気を引き締めて投資を行っていきたい。
